誰も教えてくれない、退職金の大事なお話【看護師・自己都合退職】

退職を決めてから、気になりだしたこと

退職を考えはじめると、いろいろなことが頭をよぎります。

次の仕事どうしよう、生活費は持つだろうか。そのなかで、意外と後回しになりがちなのが退職金です。

「なんとなくもらえるらしいけど、いくらかよくわからない」

そんな人、多いんじゃないでしょうか。私もそうでした。

この記事では、自分の退職金をざっくり計算する方法をできるだけわかりやすく説明します。難しい話は省いて、「自分はだいたいこのくらいかな」がつかめることを目標にします。

※この記事は自己都合退職（自分から辞める場合）が対象です。定年退職は計算方法が異なります。
※税金・退職所得控除については別の記事で解説します。

退職金の計算方法は、職場の種類によって大きく2つに分かれます。

種類	主な例
公立・公的な病院	都道府県立・市立・国立系・独立行政法人系など
私立病院・医療法人など	民間の総合病院・クリニック・介護施設など

給与明細や雇用契約書、または職場の人事に確認してみてください。ここが違うと計算式が全然変わります。

計算式はシンプルです。

退職金＝月給 × 支給率

「支給率」は勤続年数によって決まっています。自己都合退職の目安はこちら。

勤続年数	支給率	月給25万円	月給28万円	月給30万円
5年	3.0	75万円	84万円	90万円
10年	6.0	150万円	168万円	180万円
15年	12.4	310万円	347万円	372万円
19年	19.7	493万円	552万円	591万円
20年	23.5	588万円	658万円	705万円

※支給率は参考値です。勤務先の規定によって異なります。

計算式はこちら。

退職金＝基本給 × 勤続年数 × 支給率

支給率は施設ごとに就業規則で決まっています。確認できない場合は、とりあえず1.0で計算するとざっくりした目安になります。

勤続年数	基本給20万円	基本給25万円	基本給30万円
5年	100万円	125万円	150万円
10年	200万円	250万円	300万円
15年	300万円	375万円	450万円
20年	400万円	500万円	600万円

※支給率1.0で計算した場合の参考値です。

「基本給」と「月給（手取り）」は別物です。
夜勤手当・各種手当を含まない金額が基本給です。給与明細の「基本給」の欄を確認してください。

育休を取得した期間は、施設によって退職金の計算に影響することがあります。

職場の種類	育休の扱い
公立・公的な病院（国家公務員準拠）	育休期間の一部が控除される（1歳まで1/3、以降1/2など）
私立病院・医療法人	就業規則による（算入・不算入・1/2控除などまちまち）

たとえば育休を1人につき1年、2人分で合計2年とった場合、控除後の実質的な勤続年数は約1年ほど短くなることもあります。

ちなみに、女性の育休取得期間は現在も平均1年前後（厚生労働省「雇用均等基本調査」）。2人産んだ看護師なら、2年分の控除を念頭に計算しておくと安心です。

正確な計算は就業規則か人事部門に確認するのが確実ですが、「思ったより少し短くカウントされることがある」とだけ覚えておいてください。

退職金は10年・15年と節目ごとに増えていきます。でも、20年だけは増え方がまったく違います。

月給30万円の場合、各節目の「1年あたりの増加額」を比べてみます。

19年から20年の1年間だけで、他の年の2倍以上増えます。

これは単純に年数が増えたからではありません。勤続20年を超えると、自己都合退職に適用されていた減額ルールがなくなるという制度上の切り替わりがあるためです。

月給	勤続19年	勤続20年	差額
25万円	約493万円	約588万円	＋約95万円
28万円	約552万円	約658万円	＋約106万円
30万円	約591万円	約705万円	＋約114万円
32万円	約631万円	約752万円	＋約121万円